大手企業は福利厚生が手厚いというのは良く言われることです。
その中で、真っ先に思い浮かぶのは、社宅や住宅補助が充実していることや、有給休暇が多いことなどでしょう。
それらと比べるとあまり知られていませんが、その他に「医療費が安くなる」というメリットもあります。
本記事では、「医療費が安くなる」という点について解説しています。医療保険に加入するかどうか、いざというときのために必要な預金額はいくらかを考える際に必要な内容になります。
大手企業社員だと医療費が安くなる理由
はじめに結論ですが、大手企業だと医療費が安くなるのは「組合健保に加入できるから」です。
組合健保とは健康保険の一つです。
日本は国民皆保険をかかげており、国民全員が健康保険に加入することになります。そのため、毎月決められた保険料を支払っておくことで、もし病気やケガをしてしまったとしても医療費の自己負担が少なくて済みます。(よく医療費の自己負担３割と言われるのはこのことです)
しかし、加入する健康保険は働き方によって以下４パターンに別れています。大手企業の従業員は、この中の組合健保に加入することになります。
組合健保は、会社やグループごとに設立されています。A社健保、B社健保、Xグループ健保といった感じです。
会社ごとにサポートの手厚さは異なりますが、この組合健保に加入していると、自営業者や中小企業の従業員と比較して医療費が安くなります。
組合健保だとどれくらい医療費が安くなるのか
以下①②のサポートは、上記４種類の健康保険すべてで受けられます。これだけでもかなり手厚いサポートです。
①病院窓口での支払いが３割負担で済む。
②高額療養費制度により、一定額をこえた分が給付される（給付される金額は年収によって変動しますが、一般的な収入の場合、自己負担額が月に約８万円〜１０万円程度になります）
例えば、入院や手術で医療費が１００万かかったとしても、②の制度により自己負担は１０万で済みます。これだけでも十分すぎるほどのサポートですね。
加えて、組合健保の場合はさらに給付金が支給されます。給付される金額は、会社ごとに異なりますが、自己負担額が概ね２．５万程度になるように支給される組合健保が多いです。
前例の場合だと、組合健保から７．５万円が給付され、自己負担額は２．５万円になります。大きな手術や、長期の入院をしたとしても月に２．５万が上限になるということです。
大きな病気や怪我をしたとしても医療費の上限額が決まっているので、金銭的な安心感はとても大きいですね。
上記を踏まえた上で、医療保険に加入するべきなのかを考えるようにしましょう。また、いざというときのために手元に置いておくべき現金預金の額を考える際にも考慮しましょう。
手元にある程度の現金があれば、医療保険に加入する必要はないというのが私の見解になります。 以下の記事で解説していますので、合わせてご覧ください。 www.imo-riman.com
まとめ
・組合健保に加入できる大手企業社員は医療費が安くなる
・医療費が安くなることを考慮して医療保険要否を考える
・同様に生活防衛資金（手元現金）の必要額も考える
浮いたお金は積極的に資産運用することをおすすめします。以下関連記事になりますので合わせてご覧ください。
